Mother's Life

30代半ば、ごく普通の主婦の妊娠&出産&育児日記です。

妊娠・出産にかかる費用はいくら?(医療費編)

      2016/09/25

子供にはお金がかかります。
1人育て上げるまで、教育費のみで最大2千万円以上(※私立医薬系の6年制の場合。仮に全部国公立なら400万程度で済むようです)もかかる…と聞くと、くらくらしちゃいますよね。

でも、まずは目先のお金の話からしていきましょう。ズバリ、妊娠期間&出産時にかかるお金のお話です。ここでは医療費に限定してのお話をしていきます。

妊婦検診にかかる費用

前の記事でも触れたのですが、妊婦検診には健康保険がききません。
検診の頻度は以下の通りでした。

・初期:2週間に1回くらい
(生理不順で前回の月経から妊娠週数を計算できず、何度か胎児の大きさを見て予定日を判定したので通院が増えました)
・それ以降妊娠6か月まで:1か月に1回
・妊娠7か月以降:2週間に1回
・妊娠10か月以降:1週間に1回

初期のごたごたを除き妊娠経過に問題なく、予定日ちょうどに生まれたうちの場合でたぶん15回検診に行っています。

エコーで胎児の様子を確認し、医師の診察を受ける基本検診でも1回5000円程度かかります。さらに妊娠初期・中期・後期に1回ずつ必須な特別検診を受けると1万~1万5000円くらいかかります。まともに払ったらかなりの出費ですが、母子手帳発行時にもらえる妊婦検診の受診票を持参すれば助成が受けられます。ただし、助成額には上限があるのでたまに数千円の出費も発生します。

妊婦検診の助成券は、多分妊婦検診用14枚+産後1か月検診用1枚の計15枚つづりになっていたはずです。自体体によって異なるので注意しましょう。

他のまとめブログなどによると、妊婦検診の助成を使っても10~15万円くらい足が出ると書いてあることが多いのですが…私はせいぜい数万円だったと思います。個人差(妊娠経過が順調かなど)・地域差(公費負担の内容、物価の差など)が大きいのかもしれません。少々多めに見積もっておくと精神的に楽かもしれませんね。

そのほかの医療費

妊娠中は便秘になりやすいそうで(これも個人差あります)、私も一時期便秘に悩みました。
このように、何かしらの不調を妊婦検診時に先生にお話しすると、症状によってはお薬を処方してもらえます。
妊娠に伴う不調であっても、お薬代はちゃんと健康保険がききますので安心してください。

さらに、私の在住地には妊産婦医療費助成の制度があったので、健康保険のきく医療費はすべて無料でした。よって、私の場合そのほかの医療費は「0円」でした。

妊産婦医療費助成は実施していないところも多いようですが、妊娠中は下手に市販薬を飲むのは危険です。全額返金にはならずとも保険はききますので、処方してもらった方が安心です。

出産費用の平均はいくら?

データが平成22年のものと少し古いのですが、厚生労働省の発表している全国の出産費用平均額は47万3626円となっています。(※出典:出産育児金一時金について(pdfファイル)

実際の出産費用はいくらだったか

私の場合、かかった費用は52万1750円でした。

普通分娩で、経過に問題もなかったので入院は4日間と予定通りの日数でした。地方の産院ですが全国平均を少々上回っています。ただし、私の場合は通常より料金が加算される要素が3つありましたのでこれは仕方ないと思います。

上乗せ要素1~部屋が個室だった

出産した病院が全部個室だったので選びようがなかったのですが、おそらく1日当たり数千円程度の上乗せかと思います。

上乗せ要素2~出産が祝日だった

うちの娘は元旦に生まれてきました。なので、入院は1月1日から4日まで。全部の日がっつりと休日加算が取られているはずです。これも、計画分娩でない限り選びようがないので仕方ないところです。この加算も1日当たり数千円程度ではないかと思います。

上乗せ要素3~陣痛促進剤を使った

出だしは好調だったのですが、陣痛が途中からあまり強くならず中だるみ(?)状態になってしまい、促進剤を点滴しました。この費用は不明です。

出産育児一時金が健康保険から42万円給付されるので、自己負担は10万1750円です。さらに、入院中に処方された薬代など一部保険適用の費用もあり、後日還付を受けたので、最終的な自己負担は9万9千円程度です。
これは、地方の一般的な産院での出産にかかった費用ですが、参考にしていただければ幸いです。

ちなみに、東京方面に住む知り合いは、「出産費用100万」だったそうです。有名人も出産する病院だそうで…もっと高いところだと120万なんてところも。病室が個室なのはもちろん、分娩もその部屋でできるように設備されているのだそう。移動しなくて済むのはありがたいですが、一時金の42万を差し引いても、自己負担が50万~80万とはすごいですね。

出産育児一時金について

出産費用を助成するために、加入している健康保険から支給される一時金です。
上にも書いたように、1児につき42万円が支給されます(2015年時点)。

かつては、出産後に手続きをして支給されるのが一般的でしたが、現在は直接支払制度が広く普及しています。この制度を利用すると、健康保険から産院に直接一時金が振り込まれるので、生む側が多額の現金を用意する必要がなくなります。(※産院がこの制度に対応していないと利用できません)

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